中東危機対応支援2026（拡大）（寄付受付中）レバノン情勢の変化にともなう新たな人道危機に対応するため、支援規模を拡大
公式YouTubeソーシャルグッド タイムズ BHN「ICTを活用 シニアを被災地の主役に」
ジャパン・プラットフォーム（JPF）が加盟NGOの活動を紹介する、公式YouTube番組ソーシャルグッド タイムズ。第20弾は、BHNテレコム支援協議会（BHN)による国内災害被災者支援活動の様子をお届けします。
ソーシャルグッド タイムズ ＃20
BHN「ICTを活用 シニアを被災地の主役に」
2024年元日に起きた能登半島地震。BHNは、ジャパン・プラットフォームの助成を受けて、能登半島地震の被災地、珠洲市、輪島市、穴水町等の仮設住宅団地や集会所で、パソコンやスマホ教室などを開催し、地域コミュニティの再生・活性化支援活動を行っています。
2025年10月には、BHNの北陸事務所が、甚大な被害を受けた珠洲市蛸島町でシニアに向けたスマホ教室や被災地をつなぐネット交流会をおこないました。蛸島町でのスマホ教室は13回目になります。
BHNの国内災害被災者支援活動は、2011年3月の東日本大震災から始まり、その後、熊本、広島、北陸といった大きな災害に見舞われた被災地に次々と事務所を開設、現在、スタッフ２０名で運営しています。
全国的に高齢化が進む中、被災地においても「シニア世代の役割」が重要と考え、「ICTを活用した、シニア世代の自治会役員等が主体となって取り組む、コミュニティ活動活性化支援」をすることに軸足を置いています。
JPF公式YouTubeにて配信中
URL：https://youtu.be/TXbnB64Rn4A
JPFは、NGO・企業・個人・政府等が対等なパートナーシップのもとに連携し、国内外で迅速かつ効果的な緊急人道支援を展開している中間支援組織です。JPFの支援活動は、被災地に支援を届ける加盟NGO（2025年10月現在 49団体）の活動があって初めて成り立ちます。JPFに加盟するNGOの活動をより分かりやすく理解していただくために、YouTube番組としてお届けしています。
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