中東危機対応支援2026(寄付受付中)
JPF加盟NGO
支援チームのスタッフ(右)の聞き取り調査に答えるダーインインさん(左)/2026.03(加盟NGO提供)
2025年3月28日に発生したマグニチュード7.7の大地震から1年が経ちました。
ジャパン・プラットフォーム(JPF)は、現地での経験が豊富な加盟NGOとともに被災された方々の命と尊厳をまもり早期復興にむけた支援を続けてきました。その支援を支えてくださったのは、1,000件以上の個人、約50社の企業・団体の皆さまです。改めて深く感謝を申し上げます。
震源付近のザカインやマンダレーは、2021年の政変以降、経済・社会的混乱から逃れてきた人々が多く暮らす地域でした。また、2023年、24年には大雨による水害もあり、地震の前から支援を必要とする人々がたくさんいた中での発災でした。
到着した支援物資を運ぶ避難民。運搬は仕事として雇用を創出している(加盟NGO提供)「ミャンマー人道危機2021」より
ジャパン・プラットフォーム(JPF)は、2021年の政変以降、加盟NGOとともにミャンマーで支援をおこなってきました。そのため地震の当日から、すでに現地で活動していた加盟NGOと共に緊急支援&現地ニーズ調査を開始。各分野に強みのある複数のJPF加盟NGOが、教育、食糧、保健・医療、給水・衛生、シェルター、物資配布、保護・心のサポートなど、多岐にわたる支援ニーズに応えることができたのです。
食料・生活物資支援/2025.04.16(加盟NGO提供)
このような迅速な支援をおこなえたのは、ご寄付というかたちで想いを託してくださった企業の皆さま、そして一人ひとりの個人の皆さまのあたたかいご支援があったからこそです。現地で活動をつづける加盟NGOを通じて、支援を受けた方々からの声もとどいています。
物資配布の様子/2025.04(加盟NGO提供)
住宅の復旧支援を受けた方より
「地震で家が壊れてずっと避難所で暮らしていました。私たち家族が一番欲しかったのは家でした。支援のおかげでついに家に住むことができるようになりました。本当に感謝しています」
完成した住居/2025.12(加盟NGO提供)
障がいを持つ息子さんを持つ母親、ダーインインさん(仮名、68歳)より
「収入が十分でなく、息子は診療所に行くこともできません。(2カ月分の食料、5カ月分の衛生用品を受け取り)この厳しい状況の中で、日本からの支援が負担をどれだけ軽減してくれることでしょうか」
支援チームのスタッフ(右)の聞き取り調査に答えるダーインインさん(左)/2026.03(加盟NGO提供)
生活再建のための物資を受け取った方より
アクセスが困難で支援が届きにくい地域にも物資などの支援を届けました。
・自分で買う余裕がなかったのでとてもうれしいです。
・このような支援は初めてでとても感謝しています。
・支援には大変満足しているが、なお厳しい生活環境のため、さらなる支援を要請したいです。
・支援が届くまでは、電気もなく、安心して住める家もなかったため、ソーラーランプと防水シートは、大きな助けとなりました。
このような言葉をいただくと、支援を届けられて本当に良かったと感じる瞬間であり、同時に改めてご寄付くださった皆さまに支えられていることを実感しています。
少しずつ復興が進む一方で、ミャンマーでは激化する紛争によって避難民は増え続けています。世界食料計画(WFP)によると、2026年、1,200万人以上が深刻な飢餓に直面し、そのうち100万人が命を守るための緊急支援を必要とされています※。
ジャパン・プラットフォームはこれからも現地の声に耳を傾けながら、必要とされる支援を届け続けていきます。引き続きのご関心とご支援をどうぞよろしくお願いいたします。
※世界食料計画(WFP): ミャンマーが2026年に、深刻な国内避難の増加と飢餓水準に直面すると警告(2025年12月11日)
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