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「多くの方が支援に関わっているが、お互い何をやっているか情報共有することで被災者への支援はより効果的になる。この機会が、今後の連携、協働のきっかけになれば」

7月23日、ジャパン・プラットフォーム（JPF）は、愛媛県で、自治体や社会福祉協議会、愛媛県のNPO、全国災害ボランティア支援団体ネットワーク（JVOAD）、くまもと災害ボランティア団体ネットワーク（KVOAD）、災害ボランティア活動支援 （支援P）などとともに、平成30年7月豪雨発災後初の、支援のための全体情報共有会議を開催しました。

当日は、JPFと初動調査の時から連携しているJVOADからの冒頭のメッセージではじまり、各団体の参加者が、情報や課題を持ち寄り、支援の漏れやニーズ等について協議し、今後の継続的な情報共有の必要性を認識しました。

JPFは、海外での支援経験はもちろん、「東日本大震災被災者支援」、「熊本地震被災者支援」の経験と教訓をいかし、現地で支援を実施する仲間たちとともに、現地における情報共有や、支援者同士の連携、企業の支援と現地ニーズのマッチングなど、きめ細かい支援を実施していきます。